1. 台日政治、法律の現状と課題（東呉大学、近畿大学）、台湾における起訴猶予の概要、東呉大学(台湾)、2019年2月27日
2. 関西犯罪科学研究会、台湾と日本の起訴猶予について、京都大学宇治キャンパス、2017年3月25日
3. アジア犯罪学会第6回年次大会、少年のダイヴァージョン制度―台湾における少年事件に関する事例より、大阪商業大学、2014年6月27日

論文発表

1. 証拠調べの必要性から証拠関連性へー日本の裁判員制度を中心に、臺北大学法学論叢、123号、台湾台北、査読あり(TSSCI)、 2022.9
2. 少年事件における被害者の参加、国立中正大学法学集刊、76号、査読あり(TSSCI)、2022.7
3. 日本最高裁第二小法廷令和3年2月1判決紹介－国外サーバへのリモートアクセス、電磁的記録媒体の差押え等の適法性、司法週刊、2087号、査読あり、2021.12.30
4. 付審判法制度の再構築ー市民公訴権の観点から、東呉法律学報32巻4号、43-79頁、台湾台北、査読あり(TSSCI) 、2021.4
5. 法人犯罪に対する起訴猶予合意‧不起訴合意のあり方―アメリカ法を中心として、法令月刊69巻2号、頁32-81、台湾台北、査読あり、2018.2
6. 日本における刑事司法の新時代―公判協力型協議‧合意制度、法學叢刊62巻4号、頁35-65、台湾台北、査読あり、2017.10
7. 司法取引の検討と今後の課題、法學叢刊61巻2号、頁25-70、台湾台北、査読あり、2016.4
8. アメリカ少年法の手続きとわが国への示唆―ダイヴァージョンを中心として、警學叢刊44巻2号、頁147-176、台湾台北、査読あり、2013.9-10
9. 学園捜索、同意捜索及び少年事件―アメリカ法をめぐって、東呉法研論集8巻、頁139-183、台湾台北、査読あり、2012.10

台湾東呉大学法学部非常勤講師(2016年-2021年)
台湾東呉大学法学部専任助教授(2021年9月-)