教員紹介

  • 教授
  • 中山 龍太郎
  • Ryutaro Nakayama

学歴

  • 1995年
  • 東京大学法学部第二類卒業

 

  • 1997年
  • 東京大学法学政治学研究科修士課程(研究者養成コース)修了

 

  • 2006年
  • ニューヨーク大学ロースクール修士号(LL.M.)取得

職歴

  • 1999年
  • 弁護士登録(第一東京弁護士会)

 

  • 2004年-2005年
  • ニューヨークのワイル・ゴッチャル&マンジズ法律事務所

 

  • 2007年-2019年
  • 中央大学法科大学院 非常勤講師

 

  • 2008年-2009年
  • 成蹊大学法科大学院 非常勤講師

 

  • 2009年
  • 司法試験考査委員(経済法)

 

  • 1999年-現在
  • 西村あさひ法律事務所

主要著作

  • ・西村あさひ法律事務所編『M&A法大全(上)(下)[全訂版]』(商事法務,2019年)(共著)

  • ・藤田友敬編著『M&A契約研究会~理論・実証研究とモデル契約条項』(有斐閣,2018年)(共著)

  • ・第一東京弁護士会編『これだけは知っておきたい! 弁護士による宇宙ビジネスガイド- New Spaceの潮流と変わりゆく法』(同文館出版,2018年)(共著)

  • ・会社補償実務研究会編『成長戦略と企業法制 会社補償の実務』(商事法務,2018年)

  • ・村上政博編集代表『条解独占禁止法』(弘文堂,2014年)(共著)

  • ・白石忠志=多田敏明編著『論点体系独占禁止法』(第一法規,2014年)(共著)

  • ・西村高等法務研究所編『敵対的買収の最前線 アクティビスト・ファンド対応を中心として』(商事法務,2008年)(共著)

  • ・武井一浩=中山龍太郎編著『企業買収防衛戦略Ⅱ』(商事法務,2006年)

  • ・太田洋=中山龍太郎編著『敵対的M&A対応の最先端』(商事法務,2005年)

 

  • <論説>

  • ・“Shareholder Activism & Engagement: Japan.” in GETTING THE DEAL THROUGH: SHAREHOLDER ACTIVISM & ENGAGEMENT 2020, edited by: Willem Calkoen and Stefan Wissing (Getting the Deal Through, 2020) pp. 44-49. (太田洋,佐々木秀との共著)

  • ・「会社補償実務研究会「会社補償実務指針案」の解説」旬刊商事法務2134号20-29頁(2017年)(武井一浩,松本絢子との共著)

  • ・「海外M&A実務の日本的受容」宍戸善一=後藤元編著『コーポレート・ガバナンス改革の提言 = Reforming Corporate Governance : 企業価値向上・経済活性化への道筋』(商事法務,2016年)

  • ・「二段階買収の実務と法的論点 (特集 組織再編をめぐる会社法上の論点)」法学教室433号15-20頁(2016年)

  • ・「新興国コンプライアンス最前線(第6回)アフリカにおけるコンプライアンス : BEE・汚職対応を中心に」ジュリスト1481号54-59頁(2015年)

  • ・「社内関係者提案型委任状争奪戦の問題点 : 大塚家具の委任状争奪戦を題材として」旬刊商事法務2067号55-60頁(2015年)(伊達隆彦,生方紀裕との共著)

  • ・「アフリカ法務の基礎(1)~(7・完)」旬刊商事法務2043号27-33頁・2044号34-39頁・2045号125-132頁・2046号53-60頁・2047号52-57頁・2048号50-55頁・2049号45-51頁(2014年)(小野傑ほかと共著)

  • ・「空港ターミナル併用規程の事業者に対する拘束力に関する一考察」飯田秀総ほか編著『商事法の新しい礎石 : 落合誠一先生古稀記念』(有斐閣,2014年)

  • ・「M&A取引における数理的思考」論究ジュリスト10号44-50頁(2014年)

  • ・「表明保証条項のデフォルト・ルールに関する一考察」岩原紳作=山下友信=神田秀樹編『会社・金融・法(下)』(商事法務,2013年)

  • ・「わが国における企業結合審査の概要 (特集 独占禁止法とM&A実務の実際)」MARR : Mergers & acquisitions research report 223号31-37頁(2013年)

  • ・「企業結合手続とガン・ジャンピング対応」ジュリスト1451号60-65頁(2013年)

  • ・「変わりゆく敵対的買収の攻防」ビジネス法務13巻4号84-88頁(2013年)

  • ・「改正企業結合届出手続下における巨大統合案件の実務 : 新日本製鐵および住友金属工業の合併を中心に」旬刊商事法務1957号26-37頁(2012年)(川合弘造と共著)

  • ・「独禁法事例速報 旅客航空運送事業における共同出資会社設立による出資者間の企業結合[公取委平成24.6.20発表]」ジュリスト1448号4-5頁(2012年)

  • ・「グループ内法人間での寄附についての会社法上の留意点」T & A master 383号26-31頁(2010年)

  • ・「趣旨に立ち返った立法を求む! 金商法一元化への危惧 (特集 「公開会社法」構想で動き出す! 会社法改革の視点)」ビジネス法務10巻6号37-41頁(2010年)

  • ・「レックス・ホールディングス事件は何をもたらしたか–実証分析からの示唆」旬刊商事法務1918号4-17頁(2010年)(井上光太郎,増井 陽子との共著)

  • ・「第三者割当の有利発行適法性意見制度と実務対応 (上場会社の新しいコーポレート・ガバナンス)」別冊商事法務344号103-184頁(2010年)(武井一浩ほかとの共著)

  • ・「企業結合におけるガン・ジャンピング問題への対処法–米国イリノイ北地区連邦地方裁判所判決を参考として」旬刊商事法務1880号29-43頁(2009年)(藤井康次郎との共著)

  • ・「外国会社による三角合併利用に係る実務上の課題」旬刊商事法務1802号24-34頁(2007年)

  • ・「「条件決議型ワクチン・プラン」の設計書(上)・(中)・(下)新会社法・買収防衛指針等を踏まえた買収防衛策の一標準形」旬刊商事法務1739号85-90頁・1743号42-48頁・1745号39-46頁(2005年)(武井一浩ほかとの共著)

  • ・「日本版ライツ・プラン(ポイズン・ピル)導入に係る法的課題」小塚荘一郎=高橋美加編著『商事法への提言 : 落合誠一先生還暦記念』(商事法務,2004年)403-438頁

  • ・「米国におけるポイズン・ピルの「進化」とその最新実務(上)・(下)」旬刊商事法務1653号4-14頁・1662号20-46頁(2003年)(太田洋との共著)

  • ・「種類株式制度の弾力化 (特集 平成13・14年商法改正と実務対応)」旬刊金融法務事情 50巻20号16-19頁(2002年)

  • ・「企業組織再編手続の合理化 (特集 平成14年商法改正と実務対応)」企業会計54巻8号1116-1122頁(2002年)

  • ・「ケーススタディ 税理士のための法律学講座 事後設立と法人税法51条1項」税研15巻3号78-82頁(1999年)(中江博行との共著)

  • ・「商事判例研究 平成5年第5回–株式投資に失敗した取締役の責任–日本サンライズ事件(東京地裁判決平成5.9.21)」ジュリスト1092号122-125頁(1996年)

 

  • <座談会>

  • ・「M&A新時代 : 株対価M&Aの幕開け」MARR : Mergers & acquisitions research report 286号10-46頁(2018年)(安藤元太ほかとの座談会)

  • ・「M&A関連法制と実務の最新動向[2018年版] : 変動する米国・国際社会と国際M&A実務への影響」MARR : Mergers & acquisitions research report 290号10-40頁(2018年)(池田祐久,武井一浩との鼎談)

  • ・「M&A契約研究会(第1回)~(第6回・完)」論究ジュリスト14号120-149頁,15号102-138頁(2015年)・16号104-136頁・17号136-171頁・18号106-140頁・19号118-152頁(2016年)(飯田秀総ほかとの座談会)

  • このほか、国内・海外の講演多数

研究分野

  • 会社法 金融商品取引法 競争法