法文化構造論総合問題　運営方針

２００８年４月１１日

法文化構造論総合問題（同特殊研究、同基礎研究）は、１９９８年度に開講された学際的総合科目です。 運営方針は基本的に前年度を踏襲しますが、不都合が生じた場合にはその都度参加者全員で相談しながら解決したいと思います。

• 本科目は隔週通年の２単位科目として、第１・３・５金曜日に開催するのを原則とする。

• 報告は原則として毎回１件（５０～６０分程度）とし、その前後の時間は歓談および質疑にあてる。 ただし、規定時間を多少超過するのは差し支えない。

• 参加院生が多数で報告日が不足する場合は、１回で２名の報告を行うなどの方法で院生全員に報告日を確保する。 その場合、報告１件の時間は３０分程度とし、原則として修士１年の院生を割り振るものとする。

• 原則として、時間割指定の教室にて開催するが、必要に応じて研究会形式での運営に適した部屋を確保する。

• 修士・博士の学位論文提出予定者は、「総合問題」において中間報告を行う。 その際の司会は指導教員が行う。その他の報告では幹事が司会を行う。

• 講座所属の教員・院生は、担当・受講の有無にかかわらず参加するものとする。

• 参加者は毎回出席する義務を負う。 講座としては、報告前の歓談および報告後の質疑を本科目の重要な部分と捉えているので、定刻までに所定の場所に来ておくものとする。 やむをえず遅刻・欠席する場合は事前に幹事まで必ず連絡する。

• 院生の参加者は年１回の報告義務を負う。 教員の報告については、院生の参加状況に応じて報告者数を決定し、前年度に報告していない者から順に行う。

• 報告者は、原則として自分が報告する前の回までに報告題目を幹事に連絡する。 また活発な議論を促すため、400字前後の要旨をあわせて提出する。 提出された報告要旨は、開催案内に使用するほか、「総合問題」ホームページで活動実績として公開される。

• 他の参加者の予習の便宜を図るため、報告者は、２～３点の参考文献をあわせて指定しても良い。
なお、予習用に指定する参考文献は日本語のものに限る。

• 年２回程度は名誉教授や他大学からのゲストを迎えて佐野書院等でのゲスト・セミナーを企画する。

以上。